トピックス

トピックス

治療と仕事の両立に関する相談窓口を設置している病院一覧

2022年03月28日

治療と仕事の両立に関する相談窓口を設置している病院一覧が更新されました。

2022年度 産業保健相談員一覧(pdf)

塗料と仕事の両立について詳しくはこちら

トピックス

当センターが「にいがたヘルスパートナー」に登録させていただきました。

2022年02月28日

当センターが「にいがたヘルスパートナー」に登録させていただきました。

詳しくは新潟市ホームページ内「にいがたヘルスパートナー」をご参照ください。

にいがたヘルスパートナー証明書(pdf)

トピックス

「早期復職」について(労災疾病等医学研究普及サイトより)

2022年02月28日

出典:労災疾病等医学研究普及サイトHP
※内容を抜粋して記事を作成しています。

 平成30年7月から開始した本研究では、がん治療のために手術を受ける患者さんを対象として、運動療法と食事療法を一定期間実施し、退院後9週目まで血液検査や体力測定等を行うとともに、復職状況を調査します。

復職を目指すがん患者さんに対して運動療法と栄養療法を併用し、持久力や筋力を効率的に改善できれば、患者さんの早期復職やキャリア維持および職業生活の維持に大きく寄与できると考えています。

中間報告として、令和3年9月までに38例を収集しており、症例数の蓄積を継続しています。

詳しくはこちら

労災疾病等医学研究普及サイト「早期復職」 

トピックス

新潟市産業医検索システムを公開しました

2022年01月31日

新潟市産業医検索システムを公開しました

新潟市内の産業医が検索できます。

下部バナーよりご利用ください。

産業医検索システム

トピックス

「新潟産保センターが行う治療と仕事の両立支援事業」の紹介動画

2021年12月28日

「新潟産保センターが行う治療と仕事の両立支援事業」の紹介動画をアップしました。

(両立支援促進員 西野弘幸)

トピックス

【厚生労働省】労災疾病等医学研究普及サイトのご案内「勤労者医療フォーラム」について

2021年12月28日

出典:労働者健康安全機構
※内容を抜粋して記事を作成しています。

 当機構では、労災病院治療就労両立支援センターをはじめとした医療機関の取組状況、産業保健スタッフや人事労務担当者等事業場の取組状況及び国の行政施策等を踏まえて今後の治療と仕事の両立支援のあり方の検討を行うことを目的として、「勤労者医療フォーラム」を開催しております。このフォーラムには、治療に携わる医療関係者、産業医等の産業保健スタッフ、職場関係者及び患者さん又はそのご家族の方など、多くの方々にご参加いただいております。

 がんの両立支援に関する当フォーラムは毎年度開催しており、今年度は9月23日(木)にオンライン形式で開催し、多くの方々にご参加いただきました。
 また、新型コロナ感染症状況次第ではございますが、令和4年2月13日(日)に名古屋のミッドランドホールにて「就労と糖尿病治療の両立」も開催する予定です。

 なお、フォーラムの開催予定については、「労災疾病医学研究普及サイト」にて情報公開しておりますので、ぜひご覧ください。

トピックス

動画「改正THPの指針について」

2021年12月10日

動画「改正THPの指針について」を公開しました。

 

トピックス

「にいがたヘルス&スポーツマイレージ」ウォーキング・健康アプリ登場!(新潟県スポーツ課)

2021年12月09日

ウォーキングアプリ「グッピーヘルスケア」を活用しましょう

ウォーキング等の運動や健康を意識した行動でポイントが貯まる健康アプリを運用しています。
ポイントは地域協力店(県内約400店)で利用可能です。
楽しみながら運動や健康づくりに取り組みましょう。

■参加方法
①スマートフォン向けの健康アプリ「グッピーヘルスケア」(無料アプリ)をダウンロード
②アプリの左上の「+」ボタンから「新潟県」を選択し、登録

■ポイント付与項目(例)
○ アプリ起動        2ポイント
○ 体重記録         2ポイント
○ 血圧記録        2ポイント
○ 歩く 1日3,000歩  4ポイント
○ スポーツイベント参加 100ポイント
○ 健康診断を受診   100ポイント  等

 詳しくは以下のチラシ及びにいがたヘルス&スポーツマイレージ事業のホームページでご確認ください。

にいがたヘルス&スポーツマイレージ事業

<お問い合わせ>新潟県スポーツ課(TEL:025-280-5626)

トピックス

当センターホームページに「労災疾病等医学研究普及サイト」のバナーを追加しました

2021年09月29日

出典:厚生労働省

 労働者健康安全機構では、労働災害の発生状況や行政のニーズを踏まえ、労災補償政策上重要なテーマや新しい政策課題について時宜に応じた研究に取り組んでいます。

 詳しくは 労災疾病等医学研究普及サイト をご覧ください。

 

 
ページの先頭へ